3階建ての住宅の屋根は高所カメラやドローンを使ってチェックする？

最近の一軒家においては、2階建てだけでなく3階建てなど屋根が高い住宅も多く見られます。このような住宅で雨漏りなどのトラブルが起こった場合、なかなか自分でチェックすることは難しくなります。素人が屋根に上るのは危険が伴いますし、最悪の場合、怪我などの事故につながることがあります。そのため、高所の点検は専門業者に依頼することになるのですが、その際活躍するのが高所点検用カメラです。

高所カメラを使うと高い屋根の上まで診断できる

2階建ての住宅であれば脚立で屋根に上ることができる高さですが、3階建て以上の住宅になると脚立では安全の確保ができません。転倒の危険がありますし、もし転倒してしまうと命の危険にも及びます。そのような高所のチェックの際は、最大7.5mの高い場所までチェックが可能な高所カメラを使用します。

高所カメラの機能について

では、高所カメラではどのようなことができるのでしょうか。高所カメラには小型のモニターが付いていて、そのモニターをみると先端のカメラに映っているものを確認できます。カメラの大きさは3～5インチほどですが、確認作業をするには十分の大きさです。また、昼間に作業することを想定しているので、着脱可能な遮光カバーがついている製品も多く、眩しすぎて何も見えないということもありません。

屋根の上の場合、点検する場所が暗いこともよくありますが、高所カメラにはカメラの先端に高輝度白色LEDなどライトがついていることがほとんどです。この先端のカメラは防じん・防水性能がついているものも多く、粉じんや水滴が内部に侵入しないような構造になっているため、簡単に故障することはありません。屋根の上は掃除を頻繁にできない場所なので、どれだけ汚れているかはチェックしてみないとわかりません。そのため、このような機能がついている高所カメラが役立つというわけです。

ちなみに、カメラの先端は直径2cmほどの大きさなので、狭い場所や隙間にも侵入してチェックできます。そして、高所カメラにはサファイヤガラスなど高級腕時計にも使うような傷がつきにくい丈夫なレンズを使用していますので、簡単に傷つくことはありません。

最近流行りのドローンでの診断は可能？

最近流行しているもののひとつに「ドローン」があります。ドローンとは、人が乗らずに遠隔操作で操縦できる空を飛ぶ小型の機械で、飛行機型ラジコンの進化型ともいえます。一言でいうなら「小型無人航空機」です。

ドローンという名前の由来は、もともとオスの蜂を指す言葉がもとになっています。この小型無人航空機が飛ぶ時の音が、蜂の飛ぶ音と似ていることから「ドローン」と呼ばれるようになったという説が有力で、ドローンという言葉が世に出たのは1979年に発表されたイギリス生まれのSF作家ジェイムズ・P・ホーガンによる小説『未来の二つの顔』が最初だといわれています。この小説では人類とドローンが対決する描写があり、この時に出てきた「drone」という言葉がそのまま商品名になった、ということです。

このドローン、高所からの撮影などでもよく使用されているため、屋根の上の点検が簡単になると思われていますが、実はドローンの操作はかなり難しく、高所カメラと比較すると狭い場所への侵入ができないというデメリットがあります。そのため、概観の撮影などには有用なドローンは、屋根の上の細かいチェックには向いていません。

ドローンの種類と用途について

では、ドローンにはどのような種類があるのかを紹介していきましょう。日本においては一般的なドローンは、マルチコプター型ドローンです。複数のローター（一般的には４枚）を回転させて揚力を発生させ、ローターを回す方向を変えながら機体そのものが回転しないように飛行します。ジャイロセンサーや気圧センサーGPSなどのデータを組み合わせることで、姿勢の制御・高度の維持・自動飛行などを行うなど、高度な技術が採用されています。また、ローターの数によって「クアッドコプター」（ローターが4つの機体)、「ヘキサコプター」(ローターが6つの機体)、「オクトコプター」(ローターが8つの機体)などと呼び方が違います。

その他に、固定翼型ドローンというものがあります。このドローンは軍事用に使用されることが多いもので、ミサイルやレーダーなど重量のある装置を搭載できる、ドローンの中では大型のものです。また、固定翼型にすることで長距離を飛行することも可能になっています。

このように、民間で使用するドローンはマルチコプター型ドローンがほとんどです。実際には農薬や肥料の散布、整備・点検や写真撮影などに使用しています。また最近は、レジャー用の廉価ドローンも多く発売されるようになりましたが、屋根の点検にはドローンは向いていないので、利用することは難しいでしょう。

診断結果次第では火災保険により無料工事が可能？

高所カメラを使って屋根の状況を確認して、台風や大雨など自然災害による被害が見つかった場合は、火災保険を活用した無料の工事ができる可能性があります。

火災保険は損害保険の一種で、火災による被害を補償するのはもちろん、風災・雹災・雪災や落雷・大雨など、自然災害によって建物やその中にある家財に被害が出た時も補償してくれるものです。そのため「住まいの総合保険」とも呼ばれ、経済的なリスクをカバーしてくれます。

このように、火災保険は住宅に関する総合的な保険なので安心して日常生活を送る上で必須の保険ともいえます。家を購入した際や借りる際に、不動産会社から火災保険への加入を推奨される（義務付けていることも多いです）ので、前向きに検討しましょう。ただし、経年劣化による被害は火災保険の補償の対象にはなりませんので、注意が必要です。

火災保険の対象となるのは「建物」「家財」「建物＋家財」の3パターン

火災保険の補償の対象は、以下の3種類から選ぶことができます。
① 建物のみ
② 家財のみ
③ 建物・家財の両方
ここでいう「建物」とは建物本体に加えて門や塀、物置・車庫など建物に付帯していて簡単に動かすことができないもの全般のことを指します。一方、「家財」とは家具や家電製品、洋服やカーテンなど、建物の中にあって動かすことができるもの・持ち出すことが容易なもののことです。

ここで注意したいのは、保険の対象を①建物のみにした場合は、火事や自然災害により家財に被害が出た時には補償されないということです。その逆もしかりです。そのため、万が一の事態が起きた時のことを考慮すると、③建物・家財の両方を補償の対象にしておくのが望ましいでしょう。ちなみに賃貸の場合は①はオーナーが加入していますので、②家財のみを補償対象にするのが一般的です。

地震は火災保険の対象外となるので注意が必要

火災保険では地震・噴火・津波による被害は補償されません。そのため、火事でも地震が原因で起きた火災については火災保険では補償されません。地震・噴火・津波による被害は、地震保険で補償されます。日本は「地震大国」と呼ばれるほど地震が多く起こる地域ですので、火災保険とセットで加入できる地震保険にも加入することをおすすめします。

地震保険では地震・噴火・津波による被害が補償されますので、海沿いで津波が起こるリスクが高い地域や、政府が発表している地震予想で大地震が起こる可能性が高いといわれている地域に住んでいる場合は、地震保険への加入を検討した方が良いでしょう。また、すでに火災保険にのみ加入している場合でも、後付けでも地震保険に加入できます。

株式会社ゼンシンダンでは敷地内すべてを点検します

このように、火災保険は火事以外にも自然災害による被害も補償してくれます。時効は3年ですので、3年以内の被害であることを証明できれば、過去の被害も火災保険を適用して修理を行うことができます。少しでも心当たりがある時は、火災保険による修理を受けられるかどうかを確認するためにも、株式会社ゼンシンダンが行っている無料調査を依頼してみてはいかがでしょうか。

このサービスでは、住宅（敷地内全体を含む）を調査して、破損・劣化箇所を探し出し火災保険の適用が可能かどうかを診断するものです。調査は高い技術力と豊富な経験を持つ一級建築士が担当しますし、調査報告書や火災保険申請用の書類の作成まで行います。株式会社ゼンシンダンは、申請にコツが必要な火災保険において豊富な実績を持っていますし、優良な提携工事業者が多数ありますので、クオリティの高いサービスを受けることができるというメリットがあります。また、火災保険が適用されるのであれば修理完了まですべて無料になります。

無料調査では、住宅だけではなく設備全体のチェックを行い、火災保険の補償が受けられるかどうかをチェックします。火災保険の補償対象に建物が含まれている場合は、車庫やカーポートなど建物の一部として考えられる付帯設備の被害も、火災保険で修理できる可能性があります。

住宅というものは、日常的にチェックすることが少ないものです。そのため、いつの間にか破損・劣化が進んでいるということはよくあります。そのため、腐食が進んでから気づくということもあり、取り返しのつかないレベルの被害になっていたということも少なくありません。早めに修理すべき箇所を見つけ、火災保険が適用になれば、無料で工事を行えますので悪い話ではありません。破損・劣化がひどくなりすぎて、経年劣化と判断されてしまった場合は火災保険の適用外になりますので、自然災害による被害が認められるうちにチェックを依頼しましょう。

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・宮崎市の雨漏り工事は火災保険を使えば無料になる？

記事監修者紹介

【一級建築士】登立　健一 株式会社ゼンシンダンのwebサイト監修の他、一般社団法人　全国建物診断サービスの記事も監修。