雨漏りの原因がわからない…原因を突き止め火災保険を活用できるか検討しよう

 

住居の中に雨漏りを発見した時には、すでに建物の内部に大量の雨水が浸水している可能性があります。というのも、室内に雨漏りが発生しているということは、屋根や外壁から伝わって浸水が起こっていると考えられるため、かなりの被害が出ているものと想像されます。つまり、雨漏りの修理をするためには費用がかさむケースも少なくないのですが、原因を突き止め、自然災害による被害であることがわかれば、火災保険を活用して無料で工事を行えるかもしれません。

 

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ひとつではない雨漏りの原因

雨漏りの原因は屋根にあるとか投げるのは当然のことです。屋根にトラブルが起こり発生する雨漏りは確かに存在しますが、実は最近の屋根は素材の改良が進み、雨漏りのリスクはかなり軽減されているのが現状です。そのため、雨漏りが起こった時は屋根以外から雨水が住居内に浸入していることも可能性として考えられますし、そのケースの方が多いかもしれません。しかしながら、雨漏りの原因を追究することは非常に難しいとされていて、雨水のような液体はどんな隙間からでも浸入してしまうので、どのような経路で雨漏りにつながったのかがわかりづらいのです。また、雨漏りではなく、結露による漏水の可能性も否定できません。以下、雨漏りが起こる主な原因を紹介していきます。

 
① 屋根の素材の割れた部分から起こる雨漏り

経年劣化により機能を果たさなくなってしまった屋根の素材や、台風・地震など自然災害によって壊れてしまった屋根が原因の雨漏りです。古くなった屋根材のひび割れやずれなどにより隙間ができた時には雨水が浸入しやすくなるため、雨漏りが起こるリスクが高くなります。

 
② ベランダの防水塗膜のひび割れ部分から起こる雨漏り

ベランダの防水塗膜がダメージを受けて、ひびが入る時があります。この時は、屋根や外壁のひびよりも被害が早く拡大して雨漏りにつながることが多いのですが、これは防水塗膜が雨水を浸入させないための最後の砦だからです。また、ベランダにある排水口が詰まった時には、雨水がうまく流れなくなることから、ひびから雨水が浸入するリスクがさらに高くなる状態となります。

 
③ サッシ枠と外壁防水シートの隙間から起こる雨漏り

雨水というものは排水口や軒樋をつたって地面に流れ落ちていくように設計されていますが、屋根や外壁・ベランダにひび割れや隙間があると、そこから住居内部に浸入し雨漏りになってしまう可能性があります。このような浸入を防止するために、サイディング・モルタル外壁の裏面に外壁防水シートやアスファルトフェルトといった防水素材が貼られているのですが、このシートやフェルトが設置段階で不良を起こしていたり、経年劣化したりすると、サッシ枠とシートの間に隙間ができるので雨水が浸入するリスクがあります。

 
④ 給排水管の不良から起こる雨漏り

給排水管も外壁と防水シートを貫通しているので、初期不良や経年劣化により雨水が浸入するリスクがあるので注意が必要です。

 
⑤ 天窓から起こる雨漏り

かつては雨漏りが多かった天窓ですが、現在は建材の改良や施工技術の進歩により雨漏りは少なくなっています。しかし、通常の窓よりも雨漏りが起こりやすいのは変わりありません。

 

雨漏りというものは、初期段階で発見して修理する必要があります。というのも、放置してしまうと、最悪の場合、住居の基礎部分にまで影響を及ぼしてしまうからです。そのため、定期的にプロによる雨漏り調査を行い、早期に雨漏りの原因を把握しておくことをおすすめします。定期的なメンテナンスは、雨漏り以外のトラブルの早期発見にもつながることもあるので、是非実施しましょう。

雨漏りの調査方法の種類

先述の通り、雨漏りの原因の特定は難しいといわれています。では、その難しい問題をどのように解決していくのでしょうか。一般的な雨漏りの調査方法には、以下の4つがあります。

 
① 目視調査

文字通り目で観察する調査です。雨漏りしている箇所を推測し、屋根に登り天井裏を覗くなど、雨水が浸入した形跡を目でチェックするもので、無料で行う雨漏り調査はほとんどがこの目視による調査です。目視調査の特徴は、検査員の経験・実績でその精度が違うという点ですので、経験豊富な検査員の方が精度は高くなります。もちろん、目視調査の精度が高い業者は、後述する専用の機械を使用した詳細な調査の精度も高まります。目視調査を依頼する場合は、業者のホームページで雨漏り調査の経験についてもチェックしておいた方が良いでしょう。

 
② 散水調査

雨漏りの原因と考えられる箇所に実際に水をかけて、雨漏りがするかどうかをチェックする方法です。目視調査よりも大掛かりな調査で確実に原因を追究するので、費用と時間がかかってしまいます。また、屋根に登って散水調査を行う場合は足場を組むこともありますので、高額な費用がかかるかもしれません。足場を組むだけで数十万円かかってしまいますから、業者にどのような調査を行うのかを事前に確認することが大切です。足場を組まない場合ですと、15万円ほどの調査費用が相場となっているようです。

 
③ 発光液調査

専用の検査液に発光塗料を混ぜて、雨漏りをしている可能性が高い箇所に流し込む方法です。発光塗料の効果により、屋根裏から紫外線を当てると検査液が通った経路が光るので、どこから雨漏りが起こっているのかがすぐにわかります。この発光液調査は、複数の箇所で雨漏りが起こっていることが推測される場合により効果的で、発光液の色を変えて複数の進入箇所を特定することもできます。ちなみに、発光塗料は数日で発光しなくなるので、跡が残る心配はありません。費用の相場としては20万円前後となっています。

 
④ 赤外線サーモグラフィー調査

これまでの調査よりも、コストパフォーマンスこそ高くついてしまいますが、雨漏りに対して最も効果的なのが赤外線サーモグラフィー調査です。高感度赤外線カメラで撮影することで、雨漏りをしている原因を追究します。建物内部に雨水が浸入すると、断熱材が水を吸い込んでいるところだけが温度変化を起こします。サーモグラフィーで見るとすぐにわかりますので、雨水の経路がすぐに判別できるというわけです。しかし、三脚を立てて撮影する場所が必要になるので、建物の密集地や近隣の建物との距離が近い場合は実施できないことがあります。費用の相場は業者によって開きがあり、18～35万円ほどとなっています。

雨漏りの工事に補助金は活用できるのか

このように、雨漏りは屋根以外のトラブルでも発生しますので、原因を追究するためにはさまざまな方法を駆使します。しかし、雨漏りの原因が屋根の場合、屋根の修理に付加価値を与えることで各自治体が用意している補助金を受け取れる可能性があります。当然ながら、雨漏りが起きる可能性が高いのは、新築の家よりも古い家の屋根です。古い住宅の屋根は、最新技術で作られた屋根に葺き替えることで雨漏り対策になります。

 

実は、多くの自治体では「耐震改修工事に関する補助金」を用意しています。これは、屋根の耐震性をアップさせる工事について、補助金を出すというもので、屋根という住宅の「頭」を軽くすることが、大きな地震が来た時の倒壊リスクを軽減します。この耐震リフォームをすることで補助金を受け取れるのは、そのほとんどが古い時期に建てられた家です。補助金の申請は自分自身で行うのが基本ですが、専門業者が代行してくれることもあります。自治体の中には、年度ごとに補助金の限度額や受け入れ棟数を制限していることもありますから、事前に補助金が活用できるかどうかをチェックしましょう。

 

では、最近建てた家で雨漏りが起こった場合は、その工事はすべて自費で賄うことになるのでしょうか。

火災保険では「なぜ雨漏りが起こったのか」が重要になる

雨漏りの工事費用を無料にできる方法、それは火災保険を活用することです。火災保険は、火事による被害以外に地震・噴火・津波を除く自然災害による被害を補償してくれる「住まいの総合保険」です。つまり、雨漏りが自然災害により発生したことを証明できれば、その雨漏りの工事費用は火災保険で賄えます。逆に言うと、自然災害による被害以外は火災保険で賄えないので、補助金もしくは自費で賄うことになります。例えば、経年劣化による雨漏りは自然災害による被害ではないので、リフォーム補助金の対象工事にするか、自費で工事をするかの選択になります。

 

火災保険を活用した修理では、以下のような事例が想定されます。
① 暴風によって屋根の漆喰にトラブルが発生した場合

漆喰とは瓦屋根の接着剤・充填に使用される素材です。台風や春一番のような強風が吹いた時に、漆喰が剥がれてしまうというトラブルにより雨漏りが発生した場合は、火災保険の「風災補償」の対象となるため、工事費用を賄えます。

 
② 台風によって雨樋にトラブルが発生した場合

雨樋は住宅の軒についていて、屋根に雨水がたまらないように排出する機能を持っています。台風により雨樋に被害が出るケースは少なくなく、雨漏りが発生した場合も「風災補償」に当てはまるので、火災保険の補償対象となり保険金がおります。

 
③ 雪によって雨樋にトラブルが発生した場合

最近は、これまでほとんど雪が降ったことのないような場所でも降雪するといった異常気象が増えています。この雪の影響で雨樋が曲がってしまい、雨漏りが発生した場合は、火災保険の「雪災補償」の対象となるため保険金を活用できます。

 
④ 強風によって棟板金にトラブルが発生した場合

スレート屋根の住宅の場合、強風により天井部分の止め具である棟板金が浮いたりずれたりするといったトラブルが発生することがあり、その隙間から雨水が浸入して雨漏りにつながった場合も「風災補償」の対象となるため、火災保険で工事費用を賄えます。

 

では、その一方で火災保険が適用されなかったケースはどのような場合なのでしょうか。経年劣化によって雨漏りが発生しているのでは？と思われる場合でも、専門業者がちゃんとした調査をしてみると、自然災害による被害があったことが判明する場合もありますが、以下のような場合は火災保険が適用されません。

 
① 経年劣化によってトラブルが発生した場合

雨漏りの直接的原因が、屋根や外壁などの経年劣化だと判断された場合は、火災保険の補償の対象外となります。

 
② 新築時・入居時からトラブルが発生した場合

新築・中古問わず、入居した当初から発生している雨漏りは施工不良と判断されることがおおく、火災保険ではなく瑕疵保険の対象となります。

 
③ ソーラーパネルなど屋根に付属品を設置した時にトラブルが発生した場合

屋根にソーラーパネルのような新たな付属品を設置して雨漏りが起きた時は、自己責任扱いとなります。設置する業者がオリジナルの保険を持っている場合があるので、工事前に確認しておきましょう。

 
④ 屋根の塗装やリフォームを行った後にトラブルが発生した場合

屋根の塗装やリフォーム後に雨漏りが起こった時も、自己責任と判断されます。しかし、明らかに施工会社のミスの場合は、損害賠償請求ができる可能性がありますので、どのような経緯でトラブルが起こったのかを確認しましょう。

火災保険の相談は株式会社ゼンシンダンや全国建物診断サービスへ

このように自然災害により起こった雨漏りは、火災保険を活用して工事を行えます。火災保険を活用する時には、全国に400もの加盟店を持っている
全国建物診断サービスと、その団体より100%出資で運営されている株式会社ゼンシンダンをおすすめします。火災保険は損害保険の中でもクセのある保険で、火災保険の活用において豊富な実績を持っている団体が頼りになります。火災保険を活用した工事に慣れているということは、どのようなポイントを押さえれば良いのかを知り尽くしていますし、全国各地で実績があるので、地域を問わずクオリティの高いサービスを受けることができます。無料調査も高い技術力と豊富な経験を持つ火災保険認定調査士が調査を担当し、住宅の状況を把握して調査報告書及び保険申請用の書類の作成までサポートしてくれます。

 

火災保険を上手に活用すれば、雨漏り以外の自然災害による被害にも適用できますし、保険金の金額内で修理工事を行うことで自己負担額が0円になります。定期的なメンテナンスを行うと、火災保険の補償の対象となる被害を事前に発見できることもありますので、無料点検を受けてみてはいかがでしょうか。

記事監修者紹介

【一級建築士】登立　健一 株式会社ゼンシンダンのwebサイト監修の他、一般社団法人　全国建物診断サービスの記事も監修。